インドの首相は、頭にターバンを巻いている。
服装は文化の違い～印象に残ったのでメモ。
レアアース増産、日本に協力呼びかけ インド首相 ：日本経済新聞
マンモハン・シン - Wikipedia
マンモーハン・シン（英語：Manmohan Singh、ヒンディー語：मनमोहन सिंह、パンジャーブ語：ਮਨਮੋਹਨ ਸਿੰਘ、1932年9月26日 - ）はインドの政治家、経済学者。第17代首相。
1932年、パンジャーブ地方の西部（現パキスタン領）に位置するガー村でシク教徒の子として生まれる。
インドとパキスタンが分離独立をすると、家族と共にインドのアムリトサルに移住した。
シンは貧しい環境で育ったため、貧困克服の手段を学ぶことで故郷への貢献を果たそうと経済学者を志す。
2004年のインド総選挙で国民会議派がインド人民党を破って第一党となると、国民会議総裁であるソニア・ガンディーがそのまま首相に就任するかと思われたが、ソニアは自身が首相となるのを固辞し、代わりにシンを首相に指名した。
この裁定により、シンはインド独立以来ヒンドゥー教徒以外では初めてとなる首相に就任する。
シン政権ではインドの経済成長が継続しており、2005年、2006年、2007年の実質経済成長率はいずれも9%台の高い水準に達している。
日本とも関係強化を目指しており、2006年12月中旬の来日の際に衆議院で演説を行い、今回の訪日がパートナーシップ構想を具体化するためであると言明した。
また、この演説では「戦後、パール判事の下した信念に基づく判断は、今日に至っても日本で記憶されています」とも語り、8世紀に来日したインドの僧侶ボディセナ（菩提僊那）の時代から現代に至るまでのインドと日本両国の関係に触れている。
シン首相が頭にターバンを巻いているのは、シーク教徒だからだ。
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シク教 - Wikipedia
シク教（パンジャーブ語：ਸਿੱਖੀ、英語：Sikhism）は、16世紀にグル・ナーナクがインドで始めた宗教。
スィク教、スィック教、あるいはシーク教とも呼ぶ。
シク（スィク）とはサンスクリット語の「シシュヤ」に由来する語で、弟子を意味する。
総本山はインドのパンジャーブ州のアムリトサルに所在するハリマンディル（ゴールデン・テンプル、黄金寺院）。教典は『グル・グラント・サーヒブ』と呼ばれる1430ページの書物であり、英語に翻訳されインターネットでも公開されている。
教義
ヒンドゥー教と同様に輪廻転生を肯定している。カーストを完全否定しているがこれにはイスラーム教の影響もあると考えられている。
神は一つであるとして、唯一神を標榜している。
儀式、偶像崇拝、苦行、ヨーガ（ハタ・ヨーガの意味）、カースト、出家を否定し、世俗の職業に就いてそれに真摯に励むことを重んじる。戒律は開祖のときはなかったが、第10代グル・ゴーヴィンド・シングによってタバコ・アルコール飲料・麻薬が禁止された。肉食に関しては自由で、食べる人も食べない人もいる。
習俗
カールサー派のシク教徒の男性は、髪の毛と髭を切らず、頭にターバンを着用するのが一般的なので、髭のあるターバンをつけたインド人男性はシク教徒である。
ターバンの着用はヒンドゥー教徒などでは一般的でないにもかかわらず、世界的にはインド人男性の一般的イメージとなっている。
女性も髪を切らないのでロングヘアーにしている。
シク教成立時より裕福で教養があり教育水準の高い層の帰依が多かったことから、イギリス統治時代のインドでは官吏や軍人として登用されるなど社会的に活躍する人材を多く輩出し、職務等で海外に渡航したインド人にターバンを巻いたシク教徒を多く見かける。それがターバンの着用はインド人の習俗であるとの世界的なイメージにつながった。
そういえば、ハクション大魔王も頭にターバンを巻いているな。
インド人＝頭にターバンという図式は、ステレオタイプになっているのかもしれない。
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ラダ・ビノード・パール - Wikipedia
ラダ・ビノード・パール （英語：Radhabinod Pal, ベンガル語：রাধাবিনোদ পাল, ヒンディー語：राधाबिनोद पाल, 1886年1月27日 - 1967年1月10日) は、インドの法学者、裁判官。ベンガル人。
日本では主に、極東国際軍事裁判（東京裁判）において判事を務め、同裁判の11人の判事の中で唯一、国際法で学位をとった判事であり、被告人全員の無罪を主張した「意見書」（通称「パール判決書」）の作成者として知られている。
東京裁判における主張
パールは「裁判の方向性が予め決定づけられており、判決ありきの茶番劇である」との主旨でこの裁判そのものを批判し、被告の全員無罪を主張した。
“裁判憲章の平和に対する罪、人道に対する罪は事後法であり、国際法上、日本を有罪であるとする根拠自体が成立しない”という判断によるものである。
“パール判事は親日家故に日本に有利な主張をした””反白人のため、欧米に不利な主張をした”という説は事実誤認であり、自身も強くこれを否定している。
事実、パールは意見書の中で、残虐行為などについても、敗戦国の日本やドイツ、戦勝国のアメリカに分け隔てなく批判的見解を述べ、一方の政策への個人的見解を前提とした恣意を強く戒めている。
そして米国による原爆投下こそが、国家による非戦闘員の生命財産の無差別破壊としてナチスによるホロコーストに比せる唯一のものであると痛烈に批判した。
●元記事
レアアース増産、日本に協力呼びかけ インド首相 ：日本経済新聞
2010/10/24 3:00
【ニューデリー＝長沢倫一郎】インドのマンモハン・シン首相は24日からの訪日を前にニューデリーで日本経済新聞など日本の報道各社と会見し、レアアース（希土類）の生産増へ日本の協力を呼び掛けた。インドは中国、旧ソ連の独立国家共同体（ＣＩＳ）などに次ぐ世界５位の埋蔵量を持ち、製錬や加工の分野で日本の技術と資金に期待する。アジアの地域統合に関しては日中印の３カ国が参加する均衡のとれた発展が必要との見解を示した。
シン首相は、レアアースで世界生産量の９割超を占める中国の輸出制限が「他の産出国にとって輸出を増やす機会」と指摘。レアアースの生産を原子力発電やインフラ整備と並ぶ日印協力の有力な分野に挙げた。
米地質調査所によるとインドのレアアースの埋蔵量は世界全体の３％にあたる310万トン。生産を独占する国営インディアン・レアアース（ＩＲＥＬ）は東部オリッサ州の主力鉱山が環境規制で採掘を停止したことに伴い、2004年以降は輸出を見送っている。だが南部ケララ州での採掘が本格化する11～12年には輸出を再開する方針だ。
ＩＲＥＬの幹部は日本経済新聞の取材に対し「製錬や加工に日本企業の技術と資金を誘致し、価格競争力を高めたい」と述べた。インドは外国企業にレアアースの採掘権を認めていない。
尖閣諸島沖の衝突事件を機に中国から日本へのレアアース輸出が停滞し、磁石や電池などにレアアースを使う日本のメーカーは使用量を減らす代替技術の確立を迫られている。インドとの協力は調達先の多様化につながり、中国依存を薄める足掛かりとなりそうだ。
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